まずは競合求人と比べてみよう

自社が弱みだと思っている条件も、必ずしも採用上のデメリットになるとは限りません。

たとえば、時給が最低賃金に近くても、同じ地域・職種の求人が同水準であれば、大きな弱みとはいえないでしょう。
反対に、自社では一般的だと思っていた勤務条件が、競合と比べると応募のハードルになっていることもあります。

まずは同じエリア、同じ職種の求人を確認し、次の4つを比較してみましょう。

比較することで、自社の強みと弱みを客観的に整理できます。

弱みは、別の強みとの掛け合わせでカバーする

先に比較した4つの条件は、求人原稿の作成において欠かすことのできない「4大条件」です。

すべての条件で競合を上回る必要はありません。
弱い条件があっても、別のメリットを具体的に伝えることで、求人の魅力は十分に高められます。

たとえば、同じ地域でコールセンタースタッフを募集するA社とB社を比べてみます。

A社の弱みは、勤務時間の自由度が低いことです。一方で、毎週安定した時間数で働けるため、収入を確保しやすいというメリットがあります。

求人原稿では、単に「週5日勤務」と書くだけでなく、「固定シフトで収入が安定」「月収○万円以上も可能」と伝えると、フルタイムでしっかり稼ぎたい人に届きやすくなります。

B社の弱みは、A社より時給が低いことです。しかし、短時間勤務や曜日の相談ができるなら、家事や育児、学業、副業と両立したい人には魅力的です。

「子どもの送迎に合わせて9時～13時」「副業と両立しながら週3日」など、実際のシフト例を掲載すると、求職者が働く姿をイメージしやすくなります。

立地が悪いなら「働く場所」の捉え方を変える

駅から遠い、公共交通機関が少ないといった立地条件も、伝え方を工夫できます。

車通勤が可能なら、駐車場の有無や通勤手当、混雑を避けやすい勤務時間などを具体的に記載しましょう。
「駅から遠い」という情報だけで終わらせず、実際の通勤方法まで示すことがポイントです。

業務上可能であれば、在宅勤務やハイブリッド勤務、直行直帰、サテライトオフィスなどを取り入れる方法もあります。
働く場所を柔軟に選べれば、会社の立地そのものが応募の壁になりにくくなります。

「週○日は在宅勤務可能」「研修後はリモートワーク相談可」など、利用条件や頻度まで明記すると、求職者にも安心してもらえます。

ただし、実際には利用できない制度を魅力として書くのは禁物です。
現在の働き方を正確に伝えたうえで、場所に縛られにくい仕事であることを訴求しましょう。

給与は“総額と実質的なメリット”を伝える

給与水準が競合より低い場合は、支給される金額の全体像を整理します。

月給だけでは見劣りしても、賞与を含めた年収では競合と同程度になる場合があります。
その場合は、想定年収や年収例も併記すると比較しやすくなります。

資格手当や住宅手当、家族手当などがあるなら、基本給と分けて正確に示したうえで、月収例を掲載するのも効果的です。

また、家賃補助、社員食堂、まかない、社割などの福利厚生は、毎月の支出を抑えられるメリットになります。
給与額だけでは伝わらない「実際の暮らしやすさ」まで見せることで、求人全体の魅力を高められます。

なお、給与の上限額や月収例を掲載する際は、誰でも受け取れる金額のように誤解されないよう、条件や内訳を明記しましょう。

まとめ：誰に届けたい求人なのかを明確に

ある人にとってのデメリットが、別の人にはメリットになることがあります。

固定シフトは自由度が低い一方、生活リズムや収入を安定させたい人には好条件です。
郊外の勤務地も、車通勤を希望する人や、落ち着いた環境で働きたい人には魅力になり得ます。

求人原稿をつくる際は、すべての人に好かれようとするのではなく、「どのような人に応募してほしいか」を明確にしましょう。

競合と比較して自社の強みと弱みを把握し、ターゲットが重視するメリットを具体的に伝える。
これが、デメリットを隠さず、応募につなげる求人原稿の基本です。